インフルエンサーとブランドロイヤリティを構築する方法6選 後編

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ブランドロイヤリティを高める戦略は、今後のインフルエンサーマーケティングで非常に重要な役割を果たすことになります。

ブランド認知度が上がったからといって、それに比例してブランドロイヤリティが上がるわけではないことは前編でもご紹介しました。広告を多く表示させれば人々の目には留まりますが、昨今では過剰な宣伝は消費者に避けられる傾向もあります。

ただの広告でブランドロイヤリティを構築するのは非常に難しいことです。広告を多く出すことはブランド認知度を高めるには効果的ですが、高い確率で裏目に出ることが知られています。

Michael Korsの例を見てみましょう。Michael Korsは最初にInstagram広告を非常に多く表示させたことで広くユーザーに認知されましたが、ブランドロイヤリティにつなげることができなかったようです。

今回は、ブランドロイヤリティを構築する6つのヒントのうちの3つを後編としてご紹介します。

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インフルエンサーとブランドロイヤリティを構築する方法6選 前編


目次

    前編

  1. インフルエンサーコンテンツの「デジタルハブ」を作成する
  2. インフルエンサーによる慈善事業の推進
  3. インフルエンサーと一緒にブランドの顧客をヒーローのように宣伝する
  4. 後編

  5. 顧客の質問に答えるためのインフルエンサーとのパートナーシップ
  6. 人生を楽にする
  7. コミュニティに前向きな変化をもたらす
  8. まとめ
  9. 顧客の質問に答えるためのインフルエンサーとのパートナーシップ


    Canon社の事例

    「Canon社」のMaxify Mentorsプログラムでは、インフルエンサーが大きな役割を果たしました。

    ブランドロイヤリティを構築し、Maxifyプリンタシリーズの発売をサポートするためにフォトコンテストやパートエンゲージメントという取り組みを含む、インフルエンサーマーケティングが実施されています。

    このインフルエンサーマーケティングキャンペーン中、Canon社は中小企業のオーナーであるビジネスインフルエンサー5人とタイアップし「#MaxifyContest」というハッシュタグを使用してビジネス課題について質問し合ったり意見の交換を行いました。

    5人のビジネスインフルエンサーたちは、ブログやソーシャルメディアチャンネルを通じてMaxify Mentorsプログラムを宣伝し、事業主に参加を促しています。これは、Canon社とCanon製品について考えている人々の間でインフルエンサーマーケティングキャンペーンを広め、広範囲にわたる質問や会話を生み出すきっかけになりました。

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    Staples社の事例

    米オフィス用品販売ブランドの「Staples社」は、Canon社と同様にインフルエンサーマーケティングを通じてブランドロイヤリティ構築プログラムを実施しています。同社は「#MoreSmallBiz」というハッシュタグ付きで出された消費者の質問に答えるビジネスインフルエンサーのグループである「#MoreSmallBizチーム」を立ち上げました。

    このプログラムの一環として、ライター系インフルエンサーのChris Broganさん、Melissa Stewartさん、Melinda EmersonさんがTwitterチャットを主催したり、ブログ投稿やその他のコンテンツを多数作成したりすることで、インフルエンサーマーケティングキャンペーンを促進しました。

    インフルエンサーでありながら消費者でもあるインフルエンサーからの質問に答えることは、ブランドの成長にとって非常に重要です。また、消費者の質問にブランドとタイアップしているインフルエンサーが答えることも、製品やサービスの信頼性を高める上で大きな役割を担っています。

    ・自社ブランドの消費者はどんな質問をするのか
    ・彼らの質問に答えることによってブランドロイヤリティを構築するのに効果があったのは、どのインフルエンサーか
    上記についてインフルエンサーマーケティングキャンペーンの前後に考察することで、次のアイデアにつなげることが可能です。

    人生を楽にする

    インフルエンサーは人々の気分を上げるコンテンツや、オーディエンスが目指すものになるのを支援するコンテンツを作成、宣伝することができます。

    Target社の事例

    小売企業の大手である「Target社」は、必須の学用品リストを表示して1アイテムから購入することができるオンラインハブである「School List Assist」で成果を上げています。Target社は、店頭でのピックアップのために購入前の注文を保留するか、商品が十分にあれば顧客の家に出荷します。

    このオンラインハブは、有名子役のMaddie ZieglerさんとYouTubeスターのEvanTubeさんとタイアップした大規模な新学期向けインフルエンサーマーケティングキャンペーンの一部としてはじまりました。忙しくストレスの多い学校準備の時期に、両親の生活を楽にするためのこのインフルエンサーマーケティングキャンペーンは、2015年からはじまり大きな成功を収めています。

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    コミュニティに前向きな変化をもたらす

    Betty Crocker社の例

    フードブランド「Betty Crocker社」は、#SpreadCheerというホリデーインフルエンサーマーケティングキャンペーンでフードブロガーであるインフルエンサータイアップすることで、プラスの効果を生み出しました。

    このインフルエンサーマーケティングキャンペーンでは、焼きたてのクッキーを自分の故郷への贈り物にすることで、クッキーを受け取った家族が喜び、その喜びをSNSで拡散してもらうことが目的でした。Betty Crocker社はタイアップした様々なタイプのインフルエンサーに、材料の買い出しから焼く行程、ラッピングして贈るに至るまでの経験を文書化して投稿するように求めました。

    また、インフルエンサーたちが自身の投稿にBetty Crocker社のクッキーミックスのクーポンコードを乗せることで、多くのフォロワーが「#SpreadCheerホリデーキャンペーン」に参加するさらに大きな手助けになりました。

    M&M’s社の例

    「M&M’s社」は、#MakeMLaughキャンペーンと同様のインフルエンサーマーケティング戦略を採用しました。これは、貧困状態にある子供や若い人たちのための2年に1度の募金活動である「Comic ReliefのRed Nose Day」を支援するプログラムです。

    このインフルエンサーマーケティングキャンペーンのゴールは、消費者に誰かを笑わせるよう促し、笑わせたその瞬間をとらえてシェアしてもらうことでした。キャンペーン期間中、M&M’s社は「#MakeMLaugh」を使用して共有された1回の笑いごとに、1ドルを寄付しました。

    また、M&M’s社はこの取り組みを推進するために、コメディアンのHowie MandelさんやレコードプロデューサーのJosh Grobanなどの有名インフルエンサー、および俳優のMikey MurphyさんやアーティストのSean O’Donnellさんなどプロのインフルエンサーとタイアップしています。

    M&M’s社はインフルエンサーマーケティングキャンペーンを開始するにあたって、まず75万ドルを寄付しました。

    また、このキャンペーンによるインフルエンサーの投稿で、
    ・290万以上のエンゲージメント
    ・78,000以上のハッシュタグの使用
    を生み出し、最終的にM&M’s社は「Red Nose Day」基金の残高を125万ドル以上も増やしました。

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    まとめ

    前編後編と併せて、ブランドロイヤリティを構築するためのインフルエンサーマーケティング戦略を事例別に6つ紹介しました。

    インフルエンサーコンテンツサイトを作成したり、クッキーのプレゼントのような楽しいコンテンツをシェアしたインフルエンサーマーケティングキャンペーンが印象的でした。また、投稿ごとの募金や植樹といったチャリティー活動に着手したインフルエンサーマーケティングキャンペーンは、ブランドロイヤリティを確立する非常にわかりやすい事例です。

    こういったブランドロイヤリティを促進するインフルエンサーマーケテイングキャンペーンを実施する前には、タイアップしたインフルエンサーと会話を重ねることで、十分に戦略を練る必要があるでしょう。また、長期的に高いブランドロイヤリティを維持するということは、インフルエンサーマーケティングのゴールと一致していることもわかっています。そのため、多くのトップブランドがインフルエンサーマーケティングの戦略立案に多くの時間をかけてきました。

    ブランドロイヤリティをブーストさせたいなら、控えめに自社ブランドを宣伝しながら、消費者をファンにする方法を考えることが大切です。

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    参考:https://www.tapinfluence.com/blog-build-brand-affinity-influencers/ 

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